年次有給休暇についての穴埋め問題を作りました。答えと解説は下の方にあります。
年次有給休暇の権利の最初の発生要件は、雇入れの日から（ ① ）か月継続勤務し、その期間の全労働日の（ ② ）が（ ③ ）割以上であること。
付与日数は表のように金属勤務年数1年ごとに増加する。
| 継続勤務年数 | （①）か月 | 1年 （①）か月 | 2年 （①）か月 | 3年 （①）か月 | 4年 （①）か月 | 5年 （①）か月 | 6年 （①）か月以上 |
| 付与日数 | ④ | ⑤ | ⑥ | ⑦ | ⑧ | ⑨ | ➉ |
1年間の（ ② ）が（ ③ ）割未満の場合は、次の1年間の年次有給休暇の権利は発生しない。ただし、（ ⑪ ）年数には影響しない。
パートやアルバイトなどの非正規雇用労働者にも年次有給休暇を与える必要があるが、週の所定労働時間が（ ⑫ ）時間未満、（ ⑬ ）、週の所定労働日数が（ ⑭ ）日以下（週以外の期間で所定労働日数が定められている場合は年間の所定労働日数が（ ⑮ ）日以下）の者の付与日数は、（ ⑯ ）付与となる。
週の所定労働日数が32時間で、週4日勤務の場合の付与日数は正社員と同じで（ ⑰ ）。
週の所定労働時間が24時間で、週5日勤務の場合の付与日数は正社員と同じで（ ⑱ ）。
週の所定労働日数が24時間で、週4日勤務の場合の付与日数は正社員と同じで（ ⑲ ）。
労働者から請求された日に年次有給休暇を取得させることが事業の（ ⑳ ）を妨げる場合は、別の日に取得させることができる。
時間単位年休を与えるには、（ ㉑ ）の締結が必要であるが、行政官庁への（ ㉒ ）は不要である。ただし、（ ㉓ ）の作成義務のある事業場は、その変更に伴う（ ㉓ ）の（ ㉒ ）が必要である。
時間単位年休の日数は、一年度において、（ ㉔ ）日以内に限ることとされている。
時間単位年休の1時間当たりの賃金は、その会社で決められた年次有給休暇の期間中の1日当たりの賃金を、その日の（ ㉕ ）労働時間数で割って時給換算した額である。
（ ㉖ ）付与として時間単位年休を与えることは認められない。
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解答
| ① | 6 | ② | 出勤率 |
| ③ | 8 | ④ | 10 |
| ⑤ | 11 | ⑥ | 12 |
| ⑦ | 14 | ⑧ | 16 |
| ⑨ | 18 | ➉ | 20 |
| ⑪ | 継続勤務 | ⑫ | 30 |
| ⑬ | かつ | ⑭ | 4 |
| ⑮ | 216 | ⑯ | 比例 |
| ⑰ | ある | ⑱ | ある |
| ⑲ | はない | ⑳ | 正常な運営 |
| ㉑ | 労使協定 | ㉒ | 届出 |
| ㉓ | 就業規則 | ㉔ | 5 |
| ㉕ | 所定 | ㉖ | 計画的 |
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